不正歯列を改善したいと、当院へ相談に来られる方が数多くいらっしゃいます。しかし患者さまがネックだと感じ、治療にすぐ踏み切れない理由がズバリ「費用面」です。歯列矯正は自由診療で、保険が効かない治療の一つとなっています。ご自身はもちろん、お子様の不正歯列を直したい親御さまにとってはたいへん複雑な想いを抱くことでしょう。
今回は、保険適用の歯列矯正ができる症例およびその場合の負担額をご紹介します。本記事が治療をお考えの患者さまにとって、解決の糸口になればと思っています。

保険の効く歯列矯正がある

一般的に歯列矯正は自由診療であるため、患者さまが治療費を全額負担する必要があります。しかし症例によっては、健康保険が効く場合があるのです。

保険適用となるのは、患者さまの症例が「厚生労働大臣が定める53の疾患」に該当した、もしくはする可能性がある場合。この診断を受けるには、事前に口腔外科などに対応した医療機関で診察を受け、治療のために歯列矯正が必要だと認められる必要があります。

「厚生労働大臣が定める53の疾患」とは？

その名の通り、厚生労働大臣が指定した53種類の疾患を指します。代表的な疾患として、唇顎口蓋裂などが挙げられます。
それらの疾患が原因で何らかの不正咬合が生じていると診断された場合、健康保険適用内での治療が可能です。なお上記の診断は、「歯科矯正診断料算定の指定医療機関」で受けられます。
該当する症例の一部をご紹介します。

前歯3本以上の永久歯萌出不全が原因の噛み合わせ異常

こちらは、お子さまに多く見られる症例です。
一般的に永久歯は6～12歳ごろに萌出しますが、ときに永久歯が生えてこない場合があります。理由としては先天的なもの以外に、歯が埋もれたまま自力で生えてこないことが考えられます。
治療では「埋伏歯開窓術」という外科手術を行い、歯茎を切開したのち歯を引き出す必要があります。そして歯列矯正を必要とする症例の場合、保険適用にて矯正治療を行うことが可能です。

外科手術を伴う顎変形症の手術前後の矯正歯

「顎変形症」は顎の骨格に何らかの原因があり、顔全体が左右非対称になったり上下の歯にずれが生じたりして噛み合わせに問題が生じる病気です。見た目の症状のほか、いびきの原因になることも指摘されています。
顎変形症は顎の骨格が成長するにつれて徐々に異常が生じるため、子どものころには気づけない恐ろしい病気のひとつです。原因の多くは遺伝的要素だといわれていますが、中には乳幼児期の癖（舌を突き出す、あるいは指しゃぶりなど）が影響していると指摘する説もあります。

ただし顎変形症と診断されたからといって、治療を自由に受けられるわけではありません。
1．「顎口腔機能診断施設」に指定された医療機関で、顎変形症であるとの診断を下されている
2．治療に即し、顎の骨を切るなどの外科手術を必要とする
上記二項目を満たして初めて、保険適用で治療を受けられます。

保険適用後はどれくらいの費用を負担する？

まず前提として、保険適用で治療を行う場合、費用は毎回支払う必要があります。通常の歯列矯正では事前に費用の概算が伝えられ、通院回数や治療期間が変動しても変わることはまずありません。その点が、大きな違いとなります。
保険適用の場合、通院状況や治療の経過によって治療費が変わる可能性があるのでご注意ください。
なお具体的な費用に関しては、症例によって異なるため一概には提示できません。ただ通常の歯列矯正にかかる費用が100万円前後なので、それを考えれば3割負担で30万円前後ということになります。あくまで参考程度に、頭へ入れておいてください。

歯列矯正を検討しており、何らかの疾患に当てはまる可能性がある患者さまがいらっしゃいましたら一度ご来院ください。お口の中を拝見したうえで、適切な診断をさせていただきます。